仮設トイレは限界？災害時に備えてバイオトイレを「備蓄レンタル」すべき理由

災害はいつ発生するか予測が難しく、企業にとって事前の備えは非常に重要です。多くの企業が食料や飲料水の備蓄を進めていますが、トイレの対策は見落とされがちなポイントとなっています。

大規模な災害が発生すると、停電や断水によって普段使っている水洗トイレが機能しなくなる可能性も高くなります。トイレが使えない状況は、従業員の健康被害や衛生環境の悪化に直結するため、事業継続計画（BCP）の観点からも深刻な課題となります。

この記事では、企業の災害対策として注目を集めている「バイオトイレ」のレンタルについて詳しく解説いたします。一般的な備蓄トイレや仮設トイレが抱える限界から、バイオトイレを導入するメリットまで、情報を整理してわかりやすく紹介します。

災害時のトイレ問題と、一般的な備蓄・仮設トイレの限界

災害時に水洗トイレが使えなくなることは、企業にとって想像以上のダメージをもたらします。現在多くの企業が採用している簡易的なトイレ対策だけでは、長期化する避難生活や復旧作業に対応しきれないケースが少なくありません。

ここでは、災害時に発生するトイレのリアルな問題点について確認していきましょう。一般的な対策が限界を迎えてしまう理由を、具体的に解説します。

水洗トイレの停止による衛生環境の悪化と健康被害

災害時に水洗トイレが停止すると、オフィスの衛生環境は急激に悪化してしまいます。その最大の理由は、排泄物を水で洗い流すことが物理的に不可能になるからです。

流せない状態のまま多数の従業員がトイレを使用し続ければ、便器内にはあっという間に汚物が溜まっていきます。例えば、数十人が働くオフィスで断水が発生した状況を想像してみてください。

数時間もしないうちに強烈な悪臭がフロア全体に広がり、ハエなどの害虫が発生するリスクも高まるでしょう。このような不衛生な環境は、感染症を引き起こす大きな原因となり得ます。

また、劣悪なトイレを使いたくないという心理から、トイレを我慢して水分補給を控える従業員も出てくるかもしれません。その結果、脱水症状やエコノミークラス症候群といった深刻な健康被害につながるケースも。

従業員が安心して用を足せる環境を失うことは、心身に多大なストレスを与える要因となります。したがって、水洗トイレに依存しない衛生的な環境を確保することは、企業のBCP対策において急務だと言えます。

携帯トイレ（凝固剤）の備蓄だけでは不十分な理由

一時的な対策として携帯トイレや凝固剤を備蓄している企業も多いかと思います。しかし、災害の規模が大きく長引く場合、これらの備蓄品だけでは十分な対応ができません。

なぜなら、携帯トイレを使用し続けると、処理困難なゴミが大量に発生してしまうからです。排泄物を凝固剤で固めた後は燃えるゴミとして扱うのが一般的ですが、災害時は自治体のゴミ収集機能がストップする可能性が高いといえます。

具体的な例を挙げると、従業員が100人いる企業で、1人あたり1日5回携帯トイレを使用したと仮定します。そうすると、たった1日で500個もの汚物入りゴミ袋が発生し、1週間で3,500個にも膨れ上がる計算です。

これほど大量の汚物ゴミを社内で保管し続けることは、スペースの面でも衛生面でも現実的ではありません。ゴミの山から漏れ出す悪臭は、職場の環境を著しく悪化させてしまうでしょう。

さらに、備蓄していた携帯トイレの在庫が尽きてしまえば、その時点で対策は行き詰まってしまいます。そのため、ゴミを出さずに処理できる持続可能なトイレシステムを、携帯トイレと併用して準備しておくことが求められます。

従来の仮設トイレ（汲み取り式）は災害時に機能不全に陥るリスク

工事現場やイベント会場で見かける汲み取り式の仮設トイレを、災害対策として検討する方もいるかもしれません。しかし、大規模災害の発生時には、この汲み取り式トイレも機能不全に陥るリスクが高い状態となります。

その根本的な理由は、排泄物を回収するためのバキュームカーが手配できなくなるからです。道路が寸断されたり、燃料が不足したりすると、専門の業者は現場まで回収に向かうことができません。

タンク内に排泄物が溜まり続け、限界容量を超えてしまえば、それ以上トイレを使用することは不可能です。溢れそうになった便槽からは強烈な悪臭が漂い、周囲に近づくことすら困難になるでしょう。

過去の大規模災害においても、汲み取り式トイレのタンクが満杯になり、深刻な衛生問題を引き起こすことも考えられます。特に気温の高い夏場などは、衛生状態の悪化がさらに加速するため非常に危険です。

外部業者の回収作業に依存している仕組みである以上、災害時の混乱期には確実に機能するとは限りません。自社の努力だけではコントロールできない要因を減らすことが、災害対策を成功させるための重要なポイントになります。

災害時のBCP対策にバイオトイレのレンタルが推奨される理由

ここまで解説した通り、一般的な備蓄トイレや汲み取り式トイレには明確な弱点が存在します。そこで、企業の確実なBCP対策として強く推奨されるのが、バイオトイレの導入です。

バイオトイレは、自然の力を活用して排泄物をその場で処理できる画期的な仕組みを備えています。ここからは、バイオトイレが災害対策として優れている具体的な理由を掘り下げていきましょう。

水道・下水道・バキュームカーの手配が不要

バイオトイレを導入する最大のメリットは、水道や下水道といったインフラ設備が一切不要な点です。さらに、汲み取り式トイレのようなバキュームカーの手配も必要ありません。

これは、排泄物をタンクに溜め込むのではなく、装置の内部で分解処理してしまう仕組みだから。地震や台風などの影響でライフラインが完全にストップしてしまっても、100V電源さえ確保すれば使い続けることができます。

たとえば、道路が陥没して水道管が破裂し、復旧の目処が全く立たない状況を考えてみてください。水洗トイレも汲み取り式トイレも使えない絶望的な環境下でも、バイオトイレであれば普段と変わらず清潔に使用可能です。

外部のインフラ網や専門業者の手配に依存しないことは、大災害の混乱期において非常に大きな強みとなります。自社内だけでトイレの処理問題を完結できるため、事業の復旧作業に人員と時間を集中させることができるでしょう。

おがくずや杉チップと微生物の力で悪臭を抑え衛生的

災害時のトイレ環境において、最も深刻な悩みの種となるのが悪臭と不衛生さです。しかしバイオトイレであれば、おがくずや杉チップのような媒体と微生物の自然な力を活用することで、この問題を根本から解決できます。

バイオトイレの便槽の内部には、媒体が敷き詰められた状態になっています。この媒体に生息する微生物が、人間の排泄物を水と二酸化炭素に分解してくれるという仕組みです。

用を足した後に撹拌（かくはん）することで、微生物が活発に働きやすい環境を作り出します。その結果、アンモニアなどの悪臭の原因となる物質が素早く分解され、嫌な臭いがほとんど発生しなくなるのです。

実際に利用してみると、ほんのりと木の香りが漂う程度で、従来の仮設トイレのような不快感はありません。ハエやウジといった害虫も寄り付きにくいため、いつでも清潔で衛生的な状態を保つことができます。

従業員が悪臭に悩まされることなく、安心してトイレを利用できる環境は、災害時の精神的な安定にもつながります。衛生面での不安を払拭できるバイオトイレは、社員の心と健康を守るための強力な味方となるでしょう。

購入費や維持管理の手間を省ける「レンタル」のメリット

バイオトイレは非常に優れた設備ですが、製品を購入するとなるとまとまった初期費用が必要となります。そこで多くの企業に選ばれているのが、コストと手間を抑えられるレンタルサービスの活用です。

レンタルをおすすめする理由は、高額な購入資金を用意することなく、必要な期間だけ最新の設備を導入できるからです。

仮に、自社でバイオトイレを購入して倉庫に保管しておくケースを想定してみましょう。いざという時に確実に作動させるためには、定期的な動作確認やおがくずや杉チップなどの媒体の状態確認や交換など、継続的な維持管理の労力がかかってしまう場合もあります。

しかしレンタルを利用すれば、しっかりと整備した状態の良い機器を、必要なタイミングで届けてくれます。面倒な管理の手間を省きながら、常に最高のパフォーマンスを発揮できるトイレを確保しておくことが可能です。

限られた予算や人員の範囲内で、効率的にBCP対策を進めるためには、自社で資産を持たないという選択も大切になります。費用対効果や運用のしやすさを考慮すると、バイオトイレをレンタルで準備しておく方法は賢明な選択肢と言えます。

レンタル可能なバイオトイレ「バイオミカレット BM30-I型」の特徴

当社が取り扱う製品「バイオミカレット」は性能と信頼性の高いバイオトイレのシリーズです。

ここでは、当社が取り扱う機種のなかでレンタルが可能な機種「バイオミカレット BM30-I型」の特徴について解説します。どのような仕組みで動き、どれくらいの規模のオフィスに適しているのかを確認しておきましょう。

BM30-I型（販売・レンタル対応）

外形寸法	幅1,000mm　奥行2,270mm　高さ2,650mm
重量	630Kg
最大消費電力	700W／ｈ（100V)
処理能力	40回／日
定価	343万円（税込3,773,000円）
レンタル	82,000円（税込90,200円）/月 ※利用期間、台数により相談可能です。お気軽にお問い合わせください。
備考	洋式便器1穴処理装置+サイディング製トイレブース ※階段は２段が標準です ※販売の場合、外壁は「杉板」「サイディングパネル」どちらかお選びいただけます

水不要で臭わない！水と二酸化炭素に分解するクリーンな仕組み

「バイオミカレット BM30-I型」は、先ほど触れたように水を使わずに排泄物を処理できるクリーンなトイレです。し尿を微生物の働きによって、最終的に水（水蒸気）と二酸化炭素に完全に分解してしまう特徴を持っています。

このメカニズムを支えているのが、独自に配合された杉チップと、便槽内を適温に保つヒーターの存在です。ヒーターで温めながらスクリューで定期的におがくずを撹拌し、微生物の活動を最大限に活性化させます。

用を足すと、排泄物はおがくずの中に混ぜ込まれ、微生物によって分解されて形をなくしてしまいます。処理の過程で発生した水分は蒸発して外に逃げるため、便槽の中にし尿が溜まっていく心配はありません。

だからこそ、定期的な汲み取り作業が必要なく、嫌な悪臭も発生しない清潔な状態を維持し続けることができるのです。処理された後は自然環境に還る無害な気体となるため、非常にエコでクリーンなシステムだと言えるでしょう。

水がなくても臭わないという画期的なメカニズムは、インフラが途絶した災害時という過酷な状況下でこそ真価を発揮します。清潔さと利便性を高いレベルで両立したバイオミカレットは、次世代の災害用トイレとして最適です。

「BM30-I型」の1日あたりの処理能力と従業員数に応じた導入目安

バイオトイレを導入する際に必ず確認しておきたいのが、1日にどれくらいの回数使用できるのかという処理能力です。「BM30-I型」は、省スペースな見た目でありながら、十分な処理能力を備えています。

BM30-I型の1日あたりの適切な処理能力は40回です。微生物が排泄物を分解するスピードには物理的な限界があるため、この回数を超えて使用すると分解が追いつかなくなります。

企業のオフィスに導入する場合、この処理回数を基準にして必要な設置台数を計算してみましょう。例えば、1人の従業員が1日に2回トイレを利用すると仮定した場合、BM30-I型1台で対応できる人数は20人までです。

もし従業員が50人いる事業所であれば、最低でも3台程度の設置が必要になるという計算です。災害時には想定外の利用者が増えることも考えられるため、少し余裕を持たせた台数を準備しておくことで安心感が高まります。

従業員の人数や、オフィスに滞在する時間などを総合的に考慮して、適切な台数を見積もることが大切です。自社の環境に合わせた最適な導入台数を知りたい場合は、導入検討の際にお気軽にご相談ください。

株式会社メイクリーンのレンタル内容と導入・運用サポート体制

当社では、バイオミカレットの性能を十分に発揮できるよう、単なる機器の貸し出しにとどまらず、導入から運用までのサポート体制を整えています。

その理由は、バイオトイレという新しい仕組みに慣れていない方でも、トラブルなくスムーズに活用していただきたいからです。レンタル料金の中には、初期稼働に必要な専用の杉チップのセットや、基本的な使い方の説明なども含まれています。

具体的な流れとしては、ご契約いただいた後、指定の設置場所まで専用のトラックで安全に製品をお届けします。設置作業が完了した後は、ヒーターの温度設定や撹拌ボタンの正しい使い方など、運用に必要なルールを丁寧にお伝えします。

また、万が一使用中に故障やトラブルが発生した場合は、速やかに対応できるサポート窓口も用意されています。必要に応じて専門スタッフがメンテナンスに向かうことも可能なため、機械の操作に不安がある企業でも安心してお使いいただけます。

災害時を見据えてバイオトイレをレンタル・設置する際の注意点

バイオトイレは災害時にとても頼りになる設備ですが、導入にあたっていくつか気をつけておくべきポイントがあります。いざという時に確実に機能させるためには、事前の準備と環境の確認が欠かせません。

ここでは、バイオトイレをレンタルして実際に設置する前に知っておくべき注意点を解説します。

電源の確保（攪拌・ヒーター用）と停電時への備え

バイオミカレットを運用する上で絶対に忘れてはいけないのが、電源を確保することです。水は不要ですが、微生物を活発に働かせるためのヒーターや、おがくずを混ぜるスクリューを動かすためには電気が必要となります。

通常はコンセントから電源をとりますが、災害時は広範囲で停電が発生してしまう可能性が非常に高いといえます。そのため、停電が起きた時でもバイオトイレを稼働させられるように、非常用の電源をあわせて準備しておきましょう。

例えば、バイオトイレの稼働に必要な100Vをまかなえる発電機や、大容量のポータブル蓄電池などを一緒に備蓄しておくことをおすすめします。太陽光パネルを使った自家発電システムが備わっている事業所であれば、そちらを優先的に活用するのも良いでしょう。

なお、電気が供給されなくなると、処理槽ヒーターや攪拌、ブロア、喚起ファンなどが稼働しないため、バイオトイレの本来の性能が100％引き出されません。

発電機を利用する際に気を付けていただきたいのが、機種ごとに設けられている1日の最大使用回数は”常時通電可能であること”が条件ということ。仮に1日の運転時間が8時間の場合、1日の最大使用回数は大幅に減りますので、注意が必要です。

大型の発電機で給油のタイミング以外ほぼ運転することで、従来の能力で使用可能になります本体のレンタルとセットで、停電時にも安定して電気を供給できる仕組みを必ず整えておくようにしてください。

従業員数に合わせた適切な台数確保と運用ルールの徹底

先ほど処理能力の項目でも触れましたが、適切な台数を確保することと、正しい使い方を守ることは非常に重要です。いくら優れたバイオトイレであっても、使い方を間違えると処理機能が追いつかなくなってしまうからです。

微生物による分解には一定の時間がかかるため、短時間に集中して大勢の人が使いすぎると、水分が蒸発しきれなくなります。おがくずが過剰な水分を含んでベチャベチャな状態になると、悪臭が発生しやすくなり、快適な環境が崩れてしまいます。

これを防ぐためには、従業員の人数に合わせて十分な台数をレンタルしておくことが第一歩です。加えて、「用を足した後は必ず撹拌ボタンを押す」「タバコの吸い殻や生理用品など、分解できないゴミは絶対に便器に捨てない」といった運用ルールの徹底が必要です。

特に、異物を誤って落としてしまうとスクリューに絡まって故障の原因となり、修理が必要になるケースもあります。いざという時に全員が正しく使えるよう、平時のうちに社内でマニュアルを作成し、使い方を周知しておくことが大切です。

全員でルールを守って大切に使うことで、バイオトイレは長く清潔な状態を保つことができます。設備を用意するだけでなく、それを実際に運用する人たちの意識づけも、BCP対策の重要な一部です。

設置スペースと搬入経路の事前確認

バイオトイレをレンタルする際、どこに設置するのか、そしてそこまでどうやって運ぶのかを事前に確認しておく必要があります。機器はそれなりの大きさと重量があるため、場所によってはスムーズな設置が難しいケースがあるからです。

BM30-I型などのバイオミカレットは、一般的な汲み取り式仮設トイレと同等程度のスペースが必要となります。また、雨風をしのげる平らで安定した場所に設置することが、安全に運用するための基本条件です。

せっかくレンタルの契約を結んでも、いざ納品という段階になって「通路が狭くて通れない」「設置場所の地面が斜めで危険だ」といったトラブルが起きることは避けたいものです。

そのため、導入を検討する段階で、一緒に設置場所の現地確認を済ませておくことをおすすめします。スムーズな搬入と安全な設置のために、事前の打ち合わせをしっかりと行いましょう。

発災後の手配は困難！平時からの「備蓄レンタル」の検討

最後にお伝えしたい最も重要な注意点は、災害が起きてからバイオトイレを手配しようとしても、非常に難しいという現実です。大きな地震や台風が発生した直後は、交通網がマヒし、物流が完全にストップしてしまうからです。

また、災害時には全国の企業や自治体から仮設トイレの注文が殺到するため、あっという間に在庫がなくなってしまいます。運良く電話が繋がったとしても、「納品まで数ヶ月待ちになります」と言われてしまう可能性も。

だからこそ、何も起きていない平時のうちから、バイオトイレをあらかじめレンタルして自社に設置しておく「備蓄レンタル」という考え方が必要になります。普段は会社の敷地内に置いておき、いざという時のためにすぐ使えるようスタンバイさせておくのです。

これなら、災害が発生して水道が止まったその瞬間から、すぐに清潔なトイレを使い始めることができます。パニック状態の中で、慌てて業者に連絡を取る必要もありません。

社員の安心と安全を確実なものにするためには、先回りした準備が何よりも大切になってきます。備えあれば憂いなしの精神で、平時からの備蓄レンタルをぜひ前向きに検討してみてください。

まとめ

企業の災害対策（BCP）としてバイオトイレをレンタルするメリットや、具体的な製品の特徴、そして設置時の注意点について詳しく解説しました。

水洗トイレが使えなくなるリスクに備えることは、従業員の健康を守り、事業を継続するために必要不可欠な取り組みとなります。水や下水に頼らず、おがくずと微生物の力で清潔に処理できるバイオトイレは、これからの災害対策における新しいスタンダードになるでしょう。

大切な社員を守るため、そしていざという時の事業復旧をスムーズに進めるためにも、今こそ自社のトイレ対策を見直してみてはいかがでしょうか。

株式会社メイクリーンはバイオトイレ導入のご相談・お見積りをはじめ、製品のご見学も受け付けております。その他、ご不明な点があれば、フリーダイヤル（0120-24-0012）、お問い合わせフォームからお気軽にご相談ください。